住宅計画

住宅を建てる場合、これを建てようとする意図があり、それに従って土地をさがしたり、間取りや形を考えたり、あるいは設計図や仕様書や予算書を作ったりする作業が必要です。さらには施工業者を選定したり工事契約をしたり、工事の監督をしたりする仕事もあります。こういう仕事全般を指して、一般に住宅計画と称します。この仕事のうち、特に住宅の間取りや姿や材料など、つまり形を作る作業を設計と称して計画と区別することがあり。これは住宅に限らず各種の建築においても同様です。しかし住宅を対象とするとき、計画という言葉にもう少し社会的な意味あいを含ませる場合が多く、特に計画住宅という言葉を計画された住宅という意味で、一般住宅あるいは非計画住宅と対比させて用いることさえあります。住宅は公共建築やオフィスビルなどに比べても数も多いし分布も広く、そのうえ一つ一つがはなはだ小さい。建て主は、公共体や法人の場合もありますが多くは個人であり、したがって各々が勝手に建築します。大工まかせに建てられることも多く、仮に建築家が関与した場合でもその計画はそれ一戸の枠内に限られます。年々作られる大量の住宅の給体としての建設計画はどのくらいの量を、どの地域に、どんな質で建設するかというようなことは現実にはなかなか完全にはコントロールされていません。それにもかかわらず、住宅供給というものは、もはや個人の手には負えなくなって来ているというのが今日の状態です。

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間取り

第二次大戦前までは、日本の都市住宅の大半は民間の零細な貸家業者の手によって作られて未ました。しかし戦後には、実質的な賃金の低下にもとづく家賃支払能力の低下、建設費と地価の高騰、さらに人口の大都市集中によって、住宅の供給をそのような零細民間企業に任せておくことは不可能となりました。公共の手によって計画的に供給するのでなければ、住宅の問題は到底解決できません。そこで公営住宅とか注宅公団というような制度や機関が作られて、住宅を公共的に建設することが始められました。また民間の建設に対しても住宅金融公庫などから融資したり、防火帯の建築に対する融資や社宅の建設に対する融資などの様々な援助が与えられています。こうして個々ばらばらに建てられていた住宅から、次第に計画的に建設される住宅へと進んできたのです。
日本で1年間に新築される住宅約100万戸のうち、公共の手がその建設に関与したものは約4割に達します。量の上ではまだまだ民間建設に頼らざるを得ず、この多くは必ずしも計画的に建設されることを期待できません。しかし次第に増加して来た公共体や大組織による計画住宅は、単に量のみの問題でなく、一般住宅に対するモデルの意味も帯びつつあります。また民間による建設でも大きな資本による開発などはかなり計画的に作られており、零細資本や個人の住宅であっても、これを規制しコントロールすることがある程度は可能です。その意味から、住宅の計画を論じる際には、一般住宅と計画住宅とをある程度区別して考えることが必要です。
住宅住宅の内容も近年はずいぶん広くなって来ました。民間一般住宅の場合はただ一戸の住宅の設計が主体であったものが、公共住宅の発達にともない住宅が次第に集合化されたことによって、棟の計画、配置計画、さらに地域へ拡がる環境計画までが住宅計画の重要な一部分となりました。また不特定多数の広い階層のための住宅を作ることから、その居住水準の設定や将来にわたる人口計画なども含まれます。さらに、大量に作られるものとなったことから、量産工法の問題、型計画や標準設計の問題が、最近にわかに注目されて来ています。

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