近隣との問題

新築にあたっては、近隣との問題も考えなければなりません。この近隣の問題は、たんに建築工事のときだけの問題ではなく、建物の完成後でも、そこに人が住むかぎり、影響のあるものですから、慎重に長い目で考えていかなければならないでしょう。
近隣の問題の多くは、工事終了後では全面的な解決はむずかしく、隣人との間に気まずい思いが残ることになってしまいます。工事前なるべく早い時期に建築のあいさつをし、問題があったらよく話し合って早めに解決しておくことです。

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間取り

まず、隣りとの間に塀をもうける問題があります。塀の設置の費用は必ずしも全部一人で負担する必要はありません。二棟の建物がその所有者を異にしていて、その間に塀の設置できるほどの空地がある場合には、隣りの建物を所有する者と共同の費用で境界線上に塀をもうけることができます。ですから、塀をつくろうとする場合、隣人にその話をもちかければよいわけです。もっとも、これとは別の慣習があるときにはそれに従うことになります。敷地の三辺がそれぞれ他人の敷地に隣接している場合には、それら三人の隣人に塀の設置について話をすることになります。隣人側は塀の設置に協力しなければならず、原則として設置の申出を断わることはできません。隣人側が断われるとすれば、設置の申出のあった塀が高価な材質のものであったり、へいの高さが過度に高いものであった場 合です。その場合には、あらためて隣人側とどんな塀にするか協議することになり隣人との間でどうしても意見が一致しない場合には、民法は板べいか竹垣でその高さは二mにすると定められています。このような材質、高さの塀でしたら、隣人との間で意見がくい違っても隣人にその設置の費用を半分負担してもらうことができます。もっとも、板べいとか竹垣が標準的な材質といっても、今日では、かえって他の材質の塀のほうが普及し、低廉で標準的な塀となっているところもあるでしょう。このようなところでは、民法の規定どおりに板や竹を用いる必要はありません。塀の高さにしても、別の慣習があればそれに従うことになります。標準的な塀では満足しないという人はより高価な材質の塀をもうけることができますが、その費用の超過分についてまで隣人に半額負担を求めることはできません。隣人との交渉は、面倒だといったことから、自分の費用で塀をつくる人も少なくありませんが、この場合は塀は、自分の敷地内につくらなければなりません。
いずれにしても、新築の場合、塀のためにも予算を確保しておく必要があります。
次はは、新築しようとする建物を敷地境界線からどれだけ離さなければならないかという問題でしょう。民法上は、境界線から原則として五〇cm以上離して建物を築造しなければならないことになっています。その場合の五〇cm以上の距離というのは、建物の側面に固定的な突出部分があれば、そこから境界線までの最短距離のことをいいます。これは民法上の原則で、これと異なった慣習があれば、それに従うことになります。さらに注 意しなければならないのは建築基準法の諸規定です。まず、建築基準法上、第一種低層住居専用地域では、都市計画できめられていれば、敷地境界線と建物の外壁との間の距離は、民法の原則よりも大きく一mないし一・五m以上離さなければなりません。また、建築基準法上、防火地域や準防火地域内で外壁が耐火構造の場合には、五〇cmという民法の原則にもかかわらず、敷地境界線に接して建物を建てることができます。
さらに、第一種低層住居専用地域の場合には、建物の高さとの関係をも考えなければなりません。この地域では、北側に隣接した土地の日照確保のためにとくに厳しい規制があり、建物の高さは一〇mまで、それに、北側斜線といって、五mの高さに北側境界線から一m離れるごとに一・二五mの割合で高さを加えていった斜線のなかに建物が納まっていなければならないことになっています。ですから、建物の北側部分を七・五mよりも低くすることが設計上どうしてもできないということになりますと、建物を敷地境界線から二mは離して建てなければならないことになります。
このほか用途地域内で高度地区の指定があると、建物の高さが定められますが、この制限方法の一つとして東京都などでは、北側敷地境界線と建物との距離に応じて前述の建築基準法よりも厳しく建物の北側部分を低くする定めをしています。

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