建物の大きさの制限

建築基準法では、建物の建ぺい率、客積率、高さ制限、北側斜線制限、日影規制などによって建築物の大きさを制限しています。建築規制の目的は、本来は直接的には建築しょうとする建物の安全、衛生を確保することを目的としており、北側斜線制限や日影現制の制度ができるまでは、隣地の日照について配慮した規制はありませんでした。しかし、従来から存在した建ぺい率、容積率、高さ制限なども、その制限以上の大きさの建物が建てられない、という意味では、隣接地への日照に多少の影響があったことも否めませんでした。
建ぺい率とは敷地の全面積に対して建物が建築される部分の割合です。例えば150平米の敷地に対し建物が建つ都分の面積が50平米であれば、その建物は、敷地に対して150分の50、つまり3分の1の建ぺい率で建つことになります。
容積率とは、敷地面積に対する建物の延べ面積の割合で、同一敷地に二棟の建物があれば各階その面積の合計、数階建の建物があれば各階の面積の合計の、敷地面積に対する比率です。例えば150平米の敷地に一階と二階の床面積の合計が100平米の建物であれば、150分の100、つまり3分の2の容積率になります。
なお、建物の面する道路の幅員が12mに満たない場合には、第一種住居専用地域、第二種住居専用地域、住居地域その他特に指定された区域では、道路の幅員のメートル数値に10分の4、その他の場合は10分の6を乗じたもの以下、という要件が加わり、例えば住居系地域では道路幅4mの場合の容積率は10分の16になります。しかし、都市計画による指定容積率がこれより低い場合はその指定容積率が適用されます。

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