土地に対する日照妨害

建物を建築すれば、ほとんどの場合に、多かれ少なかれ隣地に対する日照を妨害することになります。住宅では一般には建物内の生活が中心であり、窓など建物の主要開口部における日照が最も重要になります。
建築工事により日照を妨害される被害者が工事の差止めを裁判所に請求する場合に、差止めが認められるかどうかは、日照妨害によって被害者が受ける不利益の程度が受忍限度を超えているかどうかによって決まりますが、この超えているかどうかは、被害の程度など様々な要素を総合して判断することになります。

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この被害の程度については、土地に対する日照被害を考えるのか、それとも建物に対する日照被害を考えるのかという問題があります。差止請求の根拠については議論があり、日照妨害を土地、建物の所有権、借地権または借家権に対する侵害であると考える物権的請求権説、日照の享受を人格権の一種であると考える人格権説、その他不法行為説、環境権説などが主張されています。理論的には、人格権説をとれば、建物を中心に被害を与える考え方に結びつきやすく、物権的請求権説をとれば、建物だけではなく、土地に対する日照の被害も重要になってきますが、実際には、裁判例でも、そのような説による差は必ずしも明確になっていません。
裁判例の多くは、日照妨害の被害を建物の主要開口部を中心に考えています。建物を中心に被害の程度を考えると、被害者が、日照を考慮することなく敷地の南側境界線に接して建築している場合に、被害が大きいとされ、保護が厚くなり、逆に日照を考慮して南側に広く空間をとって建築している場合に、被害が少ないと判断され不利になるという不合理な結果が生じることが考えられますが、これに対しては、被害の回避の可能性の存否を受忍限度の判断要素とすることで是正しています。
この考え方ですと、被害者の所有する土地が更地の場合には、将来の建物建築などの土地利用計画が具体化されている場合を除いて差正めは難しくなります。
しかし建物が建っている場合に、その敷地に対する日照が建物居住者の快通で健康な生活に影響を与えていることは否定できません。住宅において、庭は住居と一体となって、そこで生活している居住者の快適で健康な生活に寄与しているもので、庭に対する日照も無視できません。また、学校の校舎、プールなども、それに対する日照を妨害されれば、生徒の快適で健康な学校生活が損なわれます。したがって、受忍限度の判断において、被害の程度を考えるについては、建物の主要開口部を中心に考えるとしても、その敷地など土地に対する日照妨害も考慮する必要があります。

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