マンション同士での日照紛争

既存マンションの居住者が、日照妨害を理由に隣地に新築されるマンションの建築に反対する例が増加しています。被害建物がマンションの場合には、被害マンション自体高層である場合が多く、その居住者は、一戸一戸区分されたものの一戸を所有または賃借して居住していることから、日照妨害を理由とする工事の差止が認められるかどうかの判断において、特有の問題が生じます。
この工事差止が、裁判所で認められるかどうかは、日照妨害によって被害者が受ける不利益の程度が受忍限度を超えているかどうかの判断によって決まりますが、その判断は様々な要素を総合してなされます。

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間取り

被害建物がマンションの場合には、上の階の居住者がまったく日照の妨害を受けない場合でも、下の階の居住者は、一日中が当たらなくなるなどの重大な日照妨害を受けることがあります。したがって、受忍限度の判断要素である被害の程度を考える際には、被害マンション全体について一括して考えるのではなく、個々の居住者ごとに考えなければなりません。
マンションの建築に際して、敷地の南側境界に接して建築されているなど、配置や窓などの開口部の設置について、自らの日照を確保するための十分な配慮をしていない場合があり、また近隣の低層住宅の居住者の日照を妨害している場合もあります。一般には、このような場合には、差止の判断において不利な要素となりますが、被害マンションの居住者は、そのマンションを建築した者からの購入者や賃借人で、建築主ではないことが多く、これらの場合は、いずれも、建築主の行なった建築工事に関するもので、建築主から購入したり、賃借したりした居住者にとって、直接開係がないともいえることから、居住者からの差止請求の判断に影響を与えてよいのかという間題があります。
この居住者は建築主ではないとしても、被害マンションの高層化や敷地の市側まで一杯に建築するなどの無理な配置により、購入マンションの価額が安くなっているとの側面もあり、間接的には経済的利益を受けていることから、建築主のなした工事についての負担を承継してもよいのではないかと考えられます。配置や開口部の設置について日照確保についての配慮に欠け、いわゆる被害回避の可能性がある場合や、被害マンション自体近隣住民の日照を妨害している場合には、居住者からの差止請求の判断において、不利な要素となります。

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