敷地の隣地との関係

住宅と環境の関係をどう考えていくかの問題は広い範囲にひろがっているために、計画技術として定形化することがむずかしいのですが、明らかに住宅はその周囲の影響を受けており、そのために住宅設計の方法をいくつかに区別して考えねばなりません。都心部における住宅設計と近郊における住宅設計と一般郊外、あるいは農村地帯のそれとでは、同じ家族構成でも異なった方法を考えざるを得ません。これを区別する指標として、高密度地区、中密度地区、低密度地区における住宅と環境の関係という立論をしてみと、高密度地区では、1戸建住宅はふつうの方法では設計できません。近隣計画との強い関連性において考慮されます。特に建築協定や、連続建てとかという集団設計の規約を作っていく必要があります。中密度地区では、敷地と住宅という段階での設計技法となります。この地区では、一方で近隣コミュニティの問題がいちばん強く出てきま。低密度地区では、今まで通りの手法でまずまず問題はなさそうです。次に近隣計画というのはどのようなものかでは、タウンスケープと呼ばれる景観計画、道路のシステムコミュニティ計画、さらに具体的な子供の遊び場などの設計、公共施設の配分、自然の保存や植樹の計画等々があります。1戸建住宅が、こうした近隣計画の方から適切な配置や、協定として降ろされてきた場合は、それらのルールに従って設計します。

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しかし、般住宅地でそれらの近隣に関する計画がない場合は、東京近郊にみられるような無秩序な開発となり、自衛的に自分の領域を囲ってしまおうとする結果におわってしまうことを考えても、重要な問題であることがわかります。
一般の民有地では、前庭を協定して連続させたり、建ぺい率や高さを抑えたり敷地の細分化を防いだり、植樹をそろえたり、消極的な方法は日本でもかなりあります。欧米では、それらの住宅地の手法が、習慣として固まっています。今日、近隣から地区へと拡がっていく都市の構造について、各国で多くの計画が提案され、実施されてきました。これらの計画では、密度の計画、土地利用の純化等の広い範囲での手法から、歩行者道路を車道から分離すること、近隣コミュニティの構成を何かの具体的な施設を手がかりとして組み立てていくこと、公共施設を段階的にそれぞれの特性に応じて配置していくこと等が試みられ、実施されてきています。これらは住宅環境に関する基礎条件を確保することと、段階的に社会施設が組み立てられていることの二つの柱が基盤となっています。これについて、さらに、都市では社会構造をあまり素朴な因果関係で段階的に捉えてはならないと思われ、もう少し深い構成の理論があるので、環境をささえる条件を複雑にあらわす方法を考えたいという意見もあらわれています。
これらを含めて、日本でも定住社会としてのモデルの極め付きがいくつかあらわれてよいのではないかと期待されます。近隣計画という社会的規模を技術として扱えるのは、住宅公団などの技術集団によって可能となるのであり、事実、都心にしろ、近郊地にしろ、郊外のニュータウンにしろ、ようやく定住者が固定しはじめた段階に達しつつあろからです。自然発生的な郊外地には、本格的な近隣計画はないこともあって、早急にモデルが実現されることが望ましい。住宅の計画理論もそれによって、明確化するはずで、定住社会という意識がどのような近隣計画を要求するか、あるいはそのために意識的に地元組織として何かの運営や、共有の施設を作っていく必要があります。

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