建築予定の告知

建物の建築により日照を妨害される被害者が、住宅を購入または建築する際に、隣地に将来建物が建築される予定があることを知っていたとの事情がある場合があります。そのような場合には、被害者は、建築前であれば、隣地に建築予定の建物の存在を考慮して、その建物から将来日照の妨害を受けることのないように、建物の配置や構造に配慮を加えて建築することにより、ある程度、被害を滅らすことができます。また、建売住宅やマンションなどを購入した場合には、建築予定を知りながら購入していることから、隣地に予定されている建物により、将来日照を妨害されることを覚悟しているとも考えられます。ところが、予定されていた建物の建築が開始されると、このような配慮をしなかったり、日照妨害を覚悟していた被害者が、日照妨害を理由に、建築工事の差止めを求めることがあります。このように建築予定を知っていたというような事情は、差止めを認めるかどうかの判断に、どのような影響を及ぽすかが間題となります。
裁判所で、その差止請求が認められるかどうかは、日照妨害によって被害者が受ける不利益の程度が受忍限度を超えているかどうかの判断によって決まりますが、その判断は、様々な事情をもとに判断されます。この被害者が自らの建物を建築または購入する際に、隣地に建物の建築予定があることを知っていたとの事情も、この判断に影響を与えます。知っていた場合には、被害者において、日照被害の滅少のための配慮をする機会があったことや、または日照被害を覚悟していたために、知らなかった場合より、差止めが認められにくくなります。ただ、建築予定を知っていても、日照妨害を避けるべく、配置や構造に十分配慮したにもかかわらず、ほとんど避けることができなかったような場合には、知っていたことを不利な事情とすることは、被害者にとって酷になります。

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